自分を育てるためのブログ

自分自身が後で読み返して価値を感じられるような内容を目指します

【動画教材】株式投資に役立つ、2025年6月の経済トピック

両学長先生 投資・お金の稼ぎ方

この動画を見て学んだこと

www.youtube.com

 

タイムライン：2025年6月の経済状況と投資トピック

このタイムラインは、提供されたソースに基づき、2025年6月を中心に日本の経済状況、海外の経済状況、および投資トピックの主要な出来事をまとめたものです。

2022年頃

2024年

  • 日本の上場企業の自社株買いが急増。

2025年1月

  • 世界銀行が2025年の世界経済成長率を2.3%と予測。

2025年3月

  • OECDが2025年の世界経済成長率を2.9%と予測。
  • 米国のトランプ関税ショックにより、日経平均株価が一時的に-20%程度まで下落。

2025年4月

  • 実質賃金が対前年増減率で-1.8%を記録（4ヶ月連続のマイナス）。
  • 働く人1人あたりの現金給与総額が平均30万2453円で、前年4月比2.3%高い水準。

2025年5月

  • 景気ウォッチャー指数が44.4ポイント（前月比+1.8ポイント）で、景気判断の分かれ目となる50を下回る。
  • 完全失業率が2.5%で横ばい。
  • 有効求人倍率が1.24倍（前回比-0.02ポイント）でほぼ横ばい。
  • 新規求人数が前年同月比で-5.2%となり、雇用環境に悪化傾向が見られる。

2025年6月

  • 全般的な経済状況：
  • 日本株（TOPIX）は年初来+約3.5%と好調。
  • 世界的に株高トレンド。S&P 500、全世界株式が過去最高値を更新。日経平均株価も4万円台を回復。
  • 米国株（S&P 500）は6月30日時点で過去最高値を更新。ダウ、NASDAQも好調。
  • ゴールドETF（GLD）は年初来+24.21%と絶好調。
  • 日本の長期金利（30年国債）が3%あたりまで上昇。
  • 米国の長期金利（10年国債）は6月末時点で約4.23%。直近1ヶ月は金利が低下傾向。
  • 消費者物価指数（コアCPI）が前年同月比+3.7%となり、38ヶ月連続で2%超え、3ヶ月連続で伸び率が拡大。
  • 日本政府の公式見解は「景気は緩やかに回復しているが、米国の通商政策等による不透明感が見られる」。
  • 景気同行指数の一致指数は「超緩やかに拡大中」であるものの、先行指数は「下降トレンド」を示し、景気拡大に頭打ち感。
  • 景気ウォッチャー指数は50を下回る状況が続き、景気への不安感が示される。
  • 実質賃金は4ヶ月連続マイナス。
  • 雇用状況は失業率が横ばい、求人倍率が微減。
  • 米国高配当ETF（SPYD）は年初来-1.85%と不調。VYMは+4.48%、HDVは+4.37%。
  • 米国の恐怖強欲指数が「強欲（Greed）」を示す。
  • 6月12日
  • イランとイスラエルの間で「12日間戦争」と呼ばれる軍事衝突が発生。
  • 6月13日
  • イスラエルがイランの核関連施設などを攻撃。
  • 6月17日
  • 日銀の金融政策決定会合が開催され、国債購入の減額幅を圧縮することを決定（「日銀はやっぱりもうちょっと日本国債を買います」）。
  • 6月21日
  • 米国がイランを直接攻撃。
  • 6月22日
  • イラン国会がホルムズ海峡封鎖を承認。
  • 6月24日
  • トランプ大統領が停戦合意の発効を発表。
  • 6月30日
  • 日経平均株価が4万487円、TOPIXが2853ポイント、グロース250連動ETFが587円、リート連動ETFが1924円。
  • S&P 500が過去最高値を更新。

 

キャスト・オブ・キャラクター

  •  
  • トランプ大統領（トランプ氏）: 米国の政治家。彼の通商政策（関税引き上げなど）が世界の経済、特に米国経済に大きな不透明感をもたらしていると指摘されている。また、ヨーロッパ諸国にGDPの5%を防衛費に充てるよう主張し、合意を得た。中東情勢にも影響力を行使し、停戦合意の発表を行った。
  • バフェット: 著名な投資家。彼の「他人が強欲な時は慎重になった方がいい」という言葉が引用され、市場の過熱感に対する警告として用いられている。
  • 日本政府: 景気に関して「緩やかに回復しているが、米国の通商政策等による不透明感が見られる」という公式見解を発表している。物価上昇による消費者マインドの低下を景気悪化要因として懸念している。
  • 日銀（日本銀行）: 日本の金融政策を決定する中央銀行。これまで日本国債を大量に購入し、金利を低く抑える役割を果たしてきた。しかし、最近は国債購入量を減らしており、その結果として日本国債の金利が急上昇している。2025年6月には、金利上昇を抑えるために国債購入の減額幅を圧縮することを決定した。
  • ECB（欧州中央銀行）: 欧州の金融政策を決定する中央銀行。金融緩和への期待が高まっていることが、欧州株好調の理由の一つとして挙げられている。
  • FRB（米国の中央銀行）: 米国の金融政策を決定する中央銀行。市場ではFRBがすぐに利下げを行うという楽観的な見方が広がっている。
  • OECD（経済協力開発機構）: 2025年の世界経済成長率の予測を発表している国際機関。2025年3月時点の予測より0.2%引き下げ、2.9%を予想している。
  • 世界銀行: 2025年の世界経済成長率の予測を発表している国際機関。2025年1月時点の予測より0.4%引き下げ、2.3%を予想している。
  • イラン: 中東の国。イスラエルとの間で軍事衝突が発生し、米国からも直接攻撃を受けた。ホルムズ海峡の封鎖を承認したことが、世界の原油供給に懸念をもたらした。
  • イスラエル: 中東の国。イランとの間で軍事衝突が発生し、イランの核関連施設などを攻撃した。
  •